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2021年02月25日

ロシアの追求が世界を変える〜フリーエネルギーとスミルノフ物理学物理学〜

以前の記事で、フリーエネルギーについて書きました。
(記事はこちらを参照ください♪:いよいよ明らかになるフリーエネルギーの技術

周りから反響があったので、少し突っ込んだ内容を紹介します。

たくさんあった質問の一つが「なぜ、そんな発見ができるのか」という内容。

それに対する答えのヒントが「ロシア」です。

「科学といえば、アメリカじゃないの!?」なんて声が聞こえてきそうですが、
はっきり言います。
いつまでもアメリカが世界の先頭を走っていると思っているあなた、「古い」です。
ロシアと聞いてピンときた方は、さすがです。

簡単にいうと、アメリカは「市場拡大第一」で製品開発を続けてきた国。なので、それに反する技術は、
ことごとく「潰されます」。

一方ロシアは、とにかく事実追求。経済力ではアメリカに劣っていましたが、近年、極音速の戦闘機や、飛距離無制限のミサイル、単極子ビームの実用化など、技術開発が凄まじいのです。
そして今や、軍事力では世界トップに立っています。

そんなロシアの技術開発を支えるのが、「スミルノフ物理学」。
この学派が、世界で初めてフリーエネルギーを理論家しました。

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2021年02月23日

ネットから社会へ 新しいコミュニティの動き

先日、お笑いコンビのキングコング西野亮廣さんが、あるTV番組でこう話していました。
「これからの事業はレストラン型からバーベキュー型になる。」
どういうことなのか?

①レストラン型:レストランでは客が高い金を出して、専門家であるシェフが美味しい料理を出して、それを食べる。資金を出す客と、注文に専門家が完全に区分される。

②バーベキュー型:皆で金を出し合って、皆で料理し食べる。多少焦げても不味くても、料理のうち。資金を出す人と、料理する人の区分はない。いわゆる参加型事業。

本格的な事業になれば、全て素人では品質保証ができないので、専門家が組立て品質を確保しながら、如何に素人が参加できる余白を作り出すかが、これからの事業の成功のポイントになるというのです。

それを実現する事業手法として注目されているのが、クラウドファンディング です。

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2021年02月18日

「地球温暖化説」が未だに信じられているが、事実は脅威を煽る予測は悉く外れ何も起こらなかった

本当に自分の頭で探求しなければ、一握りの権力者に都合のいいように簡単に騙され洗脳される。
今回は、その典型的な事象「人為的CO2による地球温暖化の脅威論」についてです。
地球温暖化2021.2.17

未だに人間活動のCO2増加によって地球が温暖化すると信じている人が多くいるが、これは一から十まで嘘である。ただ注目すべきは、まったくのデタラメ、嘘もマスコミと学者を使って世界的に広めれば、いとも簡単に人々を騙して洗脳することができることを実証したこと。これは現在のコロナ騒動も同じである。

地球温暖化の脅威論は、物的豊かさが実現され市場が拡大停止を余儀なくされる1970年代に入り、国連が主導して準備し世界的に登場する。
1979 年~第 1 回世界気候会議:
スイス、ジュネーブで国連傘下の世界気候機関(WMO)が、各国に対して人為的な気候変動の予見とその防止策の実施を求めた会議を開催。WMO総会で世界気候計画が採択。
1985 年~フィラハ会議:
オーストラリア、フィラハで国連環境(UNEP)が、科学者による地球温暖化に関する初めての国際会議を開催。21 世紀後半に地球の平均温度の上昇が人類未曾有の規模で起こり得るとの声明を発表。
1988 年~変化する地球大気に関する国際会議:
カナダ トロントで 46 各国の政治家、研究者による地球温暖化会議を開催。CO2 排出量を 2005 年までに 1988 年比 20%削減する事を提案。
1988年~UNEPとWMOが共同で気候変動に関する政府間パネル(IPCC)を設立:
「温室効果ガスをこのまま大気に排出し続けると、生態系や人類に重大な影響を及ぼす気候変動が進む」と警告。このことが注目を集め世界に広がっていった。

しかし、人為的CO2増加によって地球温度が上昇することは、科学的にあり得ない。
地球の気温を長期的に見た場合、太陽活動の変動、地球の太陽を巡る軌道の周期的変動(ミランコビッチサイクル)により、地球が太陽から吸収するエネルギー量が変化して、まず気温が変動し、続いて海洋表層水温が変動する。海洋表層水に含まれている二酸化炭素やメタンなど、比較的水に溶けにくい気体が海洋表層水温の変動に伴って、大気中に放出され、大気中の濃度が変動する。
太陽放射の変動 → 気温の変動 → 海洋水温の変動 → 大気中のCO2濃度が変動

長期的地球温度と二酸化炭素2021.2.17
短期的な30年間の観測結果からも、気温の変動が先行し、半年から一年後にこれに追随して大気中のCO2濃度が変動している。

地球温暖化の脅威論は、少なくとも4段階に嘘がある。
大気の温室効果物質のうち、CO2の占める割合は小さいこと。
その大気中のCO2も、大気と海洋の循環による自然CO2が殆どで、人為的CO2はごく僅かであること。
そして、地球の気温が上がるから大気のCO2が増加する因果関係であって、CO2が増加するから気温が上昇するわけではないこと。
そして、現在の地球の気候は温暖化しておらず、逆に寒冷化に向かっていること。
そして何より重要なことは、地球温暖化の脅威を煽る内容は、何も現象として起こらなかったという事実である。

人為的CO2による地球温暖化の脅威論は、市場拡大のためのものでしかない。実際、行われたのはCO2削減を大義名分として、原子力発電の推進、排出権など、利権絡みの地球温暖化“市場”を生み出したに過ぎない

以下、「長州新聞『地球温暖化の脅威煽る言説の結果は? ことごとく外れた「2020年まで」の予測』 2021年2月2日」より引用

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2021年02月11日

中国情勢~ 今、米中大国での「民族派VS市場派」の熾烈な闘争の重要局面

アメリカ情勢は風雲急を告げる状況ですが、中国情勢も同じです。
ソビエト崩壊(1991)に次いで、アメリカそして中国の大国崩壊は現実に起こりうるところまで迫っている。今、世界の情勢に目が離せません。
今回の記事は、中国情勢についてです。

習近平2021.2.11 王岐山2021.2.11 江沢民2021.2.11 曽慶紅2021.2.11 胡錦涛2021.2.11
※左から「習近平(1953年生~67歳)」「王岐山(1948年生~72歳)」/「江沢民(1926年生~94歳)」「曽慶紅(1939年生~81歳)」/「胡錦涛(1942年生~78歳)」

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2021年02月11日

コロナ禍でこれからのコミュニティはどう形成されるのか?

20世紀は、それまでの武力社会から資力社会へと大きく移行しました。そしてお金(≒金融システム)が経済を動かし、社会制度の骨格を確立した時代です。

作家・起業家の山口揚平氏は著書「新しい時代のお金の教科書」(ちくまプリマ―新書)

「人間とは、分業取引によって栄え、“違い”と“社会”によって補完し合うことを選択した種」

と位置付けています。村落共同体が解体され、バラバラになってしまった個人が、それでも社会生活を送れるのは「お金」という万人に信用された道具で安全に取引できるからです。

しかし2020年、コロナ騒動で人・モノの動きに急ブレーキがかかり、お金があるにも関わらず、グローバル経済は機能不全に陥り、さらに国内でもロックダウンや外出自粛が叫ばれて社会的に大きな負担を強いられています。しかし人間は共認動物であり、人と人とのつながりから生まれる共認充足なしでは活力は出てきません。人々の中には落ち込んだ経済の立て直しよりも、これからの人とのつながり(≒コミュニティ)への欠乏が高まっていると感じます。

金融システムに支配されてきた社会から、新しいコミュニティはどう形成されるのか?
まず今回は、金融システムに支配されていなかったコミュニティの事例を見てみます。

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2021年02月04日

いよいよ明らかになるフリーエネルギーの技術

「フリーエネルギー」が注目を集めている。
皆さんは聞いたことがあるでしょうか。
フリーエネルギーとは、入力した力よりも出力される力の方が大きくなる技術のことで、
要は、永久にエネルギーを作り出せるもの。
(ちなみに、効率が良いと思われがちな原子力発電の効率は約30%しかない)

そのため、言わずもなが、フリーエネルギーが世に認められてしまうと、困る(損をする)人が出てくるのです。

だから、これまで数々のフリーエネルギー技術は、日の目をみずに「潰されて」きました。
その数は実に6000以上にのぼると言われています。

フリーエネルギーの発明者で最も有名な人をご存知でしょうか?
ニコラ・テスラです。

「えっ!?」と思ったでしょう。
交流モーラーの発明でこそ、有名ですが、彼がフリーエネルギーの発明をしていたことは、
教科書には載っていません。
参考リンク
>19世紀後半から20世紀半ばにかけて活躍した天才的発明家に二コラ・テスラがいます。
彼は既に約100年前にフリーエネルギー(100万ボルトまで出力可能な高圧変圧器=テスラコイル=を発明=地球規模の無線送電システムの構想=)を発明していました。
資金援助をしていたJPモルガンは、当時電線の素材である銅の利権を独占していましたが、電線を必要としないフリーエネルギーは利権を失わせます。
また石油利権を牛耳っていたディープステートがフリーエネルギー構想を潰すことになったのです。
それは現代に至るまで続いていました。
=引用終わり=

その他にも、オルゴンエネルギーや、エーテル、反重力など、様々な言葉が飛び交っていますが、
共有項は何なのでしょうか?

仮説にはなりますが、それは「波動・電子の振動」ではないかと思います。

よく間違えやすいですが、エーテルはエネルギーではありません。エネルギーの媒体だと思われます。
宇宙はもとより、今この場の空間にもエーテルは存在していて、エーテルにエネルギーが出入りしています。
(エーテルは、「イーサー」とも呼ばれています。)
テスラ・コイルは、このエーテルからエネルギーを取り出せる装置なのです。

エーテルから取り出されたエネルギーを、東洋では「気」と呼び、西洋ではオルゴンエネルギーと呼ぶ人もいます。
このエネルギーを取り出すために、高周波での電子の振動・波動が必要だと思われます。
(気功士が波動を使って人に力を与えているのも同じ原理だし、究極には男女の目合いによるエネルギーの授受も同じ原理かもしれない。)

そして、その振動・波動を起こすための入力エネルギーよりも、出力されるエネルギーの方が大きい状態を、
フリーエネルギーと呼ぶのです。
ちなみに、反重力とは、この出力エネルギーによって起こされた現象の一つで、その効果をハチソン効果と呼びます。

様々な言い方はあるにせよ、ポイントは「波動・電子の振動」。
既に世界ではフリーエネルギーの追求が本格的に始まっており、軍事力という点でも世界の覇権は変わっている。
我々日本人は、この流れに置いてかれてしまうのか、世界の先頭で追求ができるのか。
今、大きな岐路に立たされている。

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2021年02月02日

我々は人類史3000年を覆す大革命の真っ只中にいる ~【実現塾】トランプ革命から世界革命へ2

‘20米大統領選は「組織的な大規模の不正選挙」が行われたのは確実。(※リンク
それでもバイデンが大統領に承認され1月20日に就任式が全世界に放映された。しかし、ライブで放映されたという大統領就任式が??だらけ。
Q.アメリカで何が起こっているのだろうか?
⇒実現塾(リンク)要約です。

【資料1】:トランプの大逆転勝利~世界新体制(トランプ革命)-1(吉田繁治氏)

Q.1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、トランプと軍のクーデター計画は、失敗したのか?それとも着々と進行中なのか?
1月20日、世界中でバイデンの就任式が世界中で放映されたが、その映像には数々の不自然な点が挙げられている。
・就任式はビデオ(当日は曇りだが映像は快晴)
・就任式に出席したのは、バイデンとカマラと元大統領3人とレディー・ガガ等10人だけ
・演壇の前は数千本の星条旗の墓場(合衆国よさようなら)
・バイデンと出演者の表情は心の底から喜んでいる表情ではない
・更に、決定的なのは、トランプが核のボタンを軍の静止を受けることなく持って立ち去ったということ。これは、軍はバイデン政権のいう事に一切従わないという事の証明であり、実際トランプがフロリダに降り立った時、軍人からの大歓迎を受けていた。
テレビ放映は1~10まで全部嘘なのだ。今回就任式に出席した10名はすでに逮捕されており、軍に命じられてバイデン就任式に出席して役割を演じさせられただけである。
すでにトランプと軍の間でアメリカ共和国は実現しており、全米各州は軍の管理下にある。

Q.では、何のためにバイデンが大統領に就任したと報道する必要があったのか?
ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する「民間企業の都市」であり、この『民間企業がアメリカ合衆国を支配』してきた。
従って、この異国による支配を終わらせるには、アメリカ合衆国(バイデン)からアメリカ共和国(トランプ)に全領土を移譲する必要がある。
そのために、アメリカ合衆国最後の大統領(バイデン)の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
従って残る問題は、共和国樹立の宣言をいつ表に出すか、そして緊急放送システムをいつ作動させるか、その一点だけである。

Q.共和国設立の宣言をいつ表に出すか、そして緊急放送システムをいつ作動させるか?
・現在は12,000人逮捕の途上だが、仮に1週間で逮捕を完了させるとすれば、1月末or2月初頭に公表される可能性が高い。(ただし、株式大暴落の責任を合衆国=バイデンに押し付けるためには1か月必要で、その場合は4月初頭になる)
◎そこでは、軍が統括する臨時政府の樹立が宣言されるとともに、三か月後に共和国の大統領選挙と上下院議員選挙の実施が発令される。
そこでトランプは新党を立ち上げるが、テレビとネットを通じて不正選挙の証拠ビデオが4時間×8日間×数回にわたって放映され続けるので、民主党と共和党は壊滅的敗北、トランプ新党が8割以上の圧倒的支持を得て、トランプ独裁政権が形成されることになる。
◎ただし、今回の共和国樹立宣言を受けて、西海岸や東海岸の経済的に豊かな州が、相次いで独立を宣言する可能性も十分ある。
その場合は、共和国の軍が出動して、独立国の工業地帯を徹底的に破壊することになる(奥の院はすでに独立の根回しを完了させているものと思われる)。
その場合は、中国でも豊かな省が次々と独立して、中国は分裂することになる。(ここも根回しは終わっている)。

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2021年01月22日

違和感こそ社会を変えていく探求の始まり

最近、若い起業家の活躍が増えています。そんな中、コロナ禍でもあり、小中高生を対象にしたオンライン起業家教育プログラム「TimeLeap Academy」 が立ち上がっています。社会の最前線で活躍している起業家たちが授業を担当し、最終的には事業計画を作成するところまで行うもの。主催しているのは株式会社TimeLeapで、代表取締役は現役慶應義塾大学学生の仁禮彩香(にれいあやか)さん。起業家を育成する授業でありながら、本当の目的は「自分の人生を切り拓いていけるようになってもらうこと」。決して大金を稼ぐ起業家育成ではありません。今回は自身も若き起業家である仁禮さんの取組を紹介します。

なぜ彼女はこんな事業を展開しているのだろうか?

写真はコチラからお借りしました

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2021年01月14日

人間の話し言葉は自然現象の真似から生まれた

コロナ禍で、テレワークや在宅授業が当たり前になり、「話し言葉」よりも「書き言葉」を使う機会が増えています。
これに苦労している人も少なくないのでしょう。

「最近の若者は正しい書き言葉を知らん!」なんて声が聞こえてきそうな時代ですが(それはそれで問題かもしれないが)、
一方でなんでもかんでも書き言葉だらけで、
話し言葉の大切さを忘れてしまうことも大きな問題ではないでしょうか?

人と人の接触が制限され、話し言葉によって生まれる関係(安心感・充足感)が、減少してきています
次第には、「人間関係が苦手。なんでもチャットやメールで済む今の時代が楽」という人も増えてきている始末。
改めて、話し言葉の成り立ちから遡って、「ことば」の本質的な意味を捉えていきましょう。

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2021年01月07日

「5G」 による電力消費量は、IT関連消費電力が『約36倍』、総消費電力が『1.5倍』

5G network with downtown Los Angeles

「5G」によって、通信速度や画像処理だけでなく、例えば自動運転、遠隔治療、スマートシティなどを可能とする社会になると関心を高めている。
しかし、データ量は今と比べて爆発的に増え、データ処理量が増えるということは、その分電力消費量も増える。

◆総務省が公表した『Beyond 5G推進戦略(骨子)』の試算(※リンクリンク
◎アクセス通信速度は 10 倍
◎コア 通信速度は 現在の 100 倍
現在の「 1/100 」の超低消費電力へ対策を講じなければ、
⇒現在の IT関連消費電力が『 約 36 倍 』
⇒現在の総消費電力の『 1.5 倍』

5G2021.01.07

推進している総務省の発表なので、これより少なくはないだろう。
それでも、1/100の超電力消費の対応など可能なのだろうか?
省エネは無理で、電力対策として原発推進が前提?

何より、これほど電力を使用する、ましてやテラヘルツ波の電磁波を大量使用する「5G」による健康被害→肉体破壊は計り知れない。(リンクリンク

5Gは、後のことは考えていない「つくりっぱなし」技術の推進でしかない。
5Gのような技術がなぜ必要なのか、人類は根本から考えなければならない。

by麻丘

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